ティアーズコンピュータ

ティアーズについて


当社の特長

東京の郊外にある小さなソフトハウスと思われますが、実は他社にはない特長をもっています。 ひとことで言えばシステムを生み出す力がある会社。 これはメーカーの下請け企業ではない完全に独立した会社である証拠です。

受託開発の会社
当社の事業軸足は、受託開発にあります。 メーカーの下請けとなってしまうシステムエンジニアリングサービス(SES)とは異なり、営業から納品まで全て自社で行います。 特定メーカーの影響を受けることがない、完全に自立した会社です。
会社説明会で、『一次請け』を強調する企業がありますが、ストレートに言ってしまえば下請け。 ある程度メーカーに頼れるメリットはありますが、完全にメーカーには守ってもらえません。 長いSE生活で社会の変化は必至です。 会社の独立志向の強さが、非常時での強みになります。
プログラミングができる
当社でいうシステムエンジニアは、ソフトウェア分野の総合的なエンジニアをさします。 したがって、システム開発の工程であるプログラミングは必須な技術です。 プログラミングをしないソフトウェア企業もありますが、当社ではプログラミング技術がしっかり身に付きます。
プログラムが作れないシステムエンジニアが増えています。 システム工程の分業化が進み、プログラミングが外注化されやすいからです。 それは開発上の都合であって、当社では正当なシステムエンジニアに育てます。
女性エンジニアが多い
性別を問わず、個々の社員に合わせて仕事を割り当て、できる限りの努力を求めています。 仕事はお互いをよく理解して、チームで進めるものです。 他人を理解する結果、よいコミュニティ生まれました。 このような働く環境が、女性に選ばれたのかも知れません。
多様な働き方を推進した結果、女性の応募が増えました。 女子高、女子大出身者からは、女性が多い環境で働きたいという希望もあります。 性別はともかく、お互いを理解して穏やかな雰囲気の中で働ける現在の環境は今後も維持していきたいと思います。 もちろん男性の入社も歓迎しています。
離職率が低い
大量に採用して、その中から選ばれた人材のみを残す採用の方法を私たちは否定します。 当社で働きたいという気持ちを大切にし、その気持ちを壊さないことが企業の責務です。 社員を全体で守り、共に成長できる環境が、離職率に表れているのではないでしょうか。
入社を希望される方と真剣に話し合い、学歴や専攻、能力ではなく、入社への思いの強さを採用の基準に置きました。 思いが強い社員は、努力を重ねます。 その成果として花を咲かせます。 それが働きがいとなり、楽しく働けるのかもしれません。
文系・芸術系SE
「文学部でもSEになれますか」という質問が多く寄せられます。 専攻や学歴は全く関係ありません。 開発する分野の一部に、数学や物理が必要になるものもありますが、興味を持てれば誰でもできます。
大学では専攻の違いはありますが、全員専攻分野の『研究』を経験して卒業しています。 その研究は無駄がなく、実務で役立ちます。 ものづくり系の企業では、理系の学生を優先する傾向があるようですが、当社では大学での研究を生かし、システムエンジニアとして活躍できます。
中小企業向け業務システム制作が得意
大きな企業には、システムエンジニアが在籍しています。 中小企業は費用の関係で専門職を在籍させることができず、コンピュータシステムは得意ではありません。 困ったことを助けることが当社の役目。 顧客の課題を解析し、システム化のお手伝いを行います。
中小企業向けのシステム開発は、利益や手間の関係で多くの企業は手を出しません。 当社は中小企業分野を開拓し、利益にかなったシステム開発ができるようになりました。 商圏を多摩地区周辺に絞ることで、身近な存在で顧客と接することができます。 当社のシステムを活用して顧客が育ち、共存関係を保ちながら未来に進みたいと思っています。
営業ツールも手掛ける
中小企業はコンピュータシステムと同様に、営業ツールと呼ばれるデザインが得意ではありません。 多くのデザイナーは素敵な作品を提供しますが、課題の解決につながるデザインの提供に至らず困っている中小企業も多く見かけます。 課題の解析は、私たちシステムエンジニアとして得意な工程です。 得意を生かして、営業ツールの提案から制作までお手伝いしています。
営業ツールとは、営業で使うホームページや小冊子、チラシなどです。 これらを作ろうとしたときに、中小企業側はどうしていいかわからなくなります。 注文を受けたデザイナーも何を作っていいかわからず、とりあえずのものを作ります。 これでは、機能する営業ツールができません。 当社では課題解決力を生かして、機能する営業ツールを提供します。

事業紹介

ソフトウェアの受託開発をメインに、営業ツールのデザイン、提案といった中小企業が得意としない部分を支援しています。 地域の商工業者を支える商工会との取引から、商工会会員からの支援の依頼も増えてきました。 多摩地区には必要と言われる企業を目指し、地域と共に成長していきたいと思っています。

システム受託開発
要望を聞き、お客様に代わってシステムを作ります。 お客様の業種は様々ですので、仕事の内容を理解しながら提案を行います。 ソフトウェア制作のほか、コンピュータ等の設置なども行い、お客様の目的を達成するシステムを作ります。
 開発業種 

製造業、卸売業、福祉、公共、医療・研究・大学
 開発分野 

計測、通信、制御、業務(汎用、組込、WEB)
製品開発
自社で企画したアプリケーションを制作し、販売します。 医療向けの他、商工会業務を支援するアプリケーションなど、利用する業務を助ける商品を生み出しています。
 医療分野 

スパイロマネージャー(肺機能)、
スパイロビューアー(肺機能)
 商工会 

SHOKO(会員管理)、
収納袋管理システム
 製造業 

工程管理システム
システムエンジニアリングサービス(SES)
大規模プロジェクトにソフトウェア技術を提供する派遣型開発支援です。 派遣に対して嫌う風潮はありますが、技術者として理解しておくべき働き方がここにあります。 弊社では必ず経験をしてもらい、技術者としてスキルを増やしてもらいます。
 派遣先 

メーカー
 開発実績 

官庁、公共、電力、流通
営業ツールの制作
お客様が営業で使用するWEBサイトやチラシ、小冊子などを制作します。
当社はデザイン会社ではありません。 システムエンジニアとしてお客様の要望を聞いたうえで提案を行い、その上で目的となる営業ツールを作ります。
 制作実績 

ホームページ(企業、採用、商品)、商品カタログ、小冊子、フライヤー

当社の未来

資本主義の基本は拡大再生産です。 常に利益を出し、成長し続けることが会社の使命です。 これは社員のため、顧客のため、協力会社のため、地域社会のためです。

当社が未来に向けて存続するには、時代に合わせた変化、過去からの脱皮、新しい分野への進出が必要です。 無理せず当社のペースを保って、歩み続けます。

赤字を出さない
『赤字を出さない』と宣言をしてから5年が経ちました。 比較的社会が安定していた5年間であったために、容易に達成できたと思います。 現在、社会の在り方が大きく変わろうとしています。 今後の黒字化はより厳しいものとなりますが、経営者の腕の見せ所。 引き続き、経営の舵をしっかりとってまいります。
赤字を出さないことは企業として当然のことであり、赤字を出す経営者は株主から追及されてその座を降りなければなりません。 しかし中小企業では、『経営者=株主』であることがほとんどであり、株主から追及されることもありません。 いわば緩い世界で経営をしていることとなり、あえて経営者として己に厳しくしなければなりません。
成長を止めない
『無理をしない増収』を心がけ、身の丈に合わせた計画的採用を行うことで、ゆっくりと成長をし続けます。 特に採用は成長の基礎でもありますので、必ず採用を行います。 また離職を最小限にし、特に不満による離職をなくします。
ソフトウェア業界は、人間が商品を作るので、システムエンジニアの人数によって売り上げが変化します。 当社は急激な売上アップを避けて、前年比20%の売上成長を最大と考えています。 それに合わせて採用人数を決め、採用活動を行っています。
知識を活かして
国内のソフトハウスでは珍しく、肺機能(医療)の知識を持っています。 その知識を応用することで、新しい分野や業種への進出が可能となりました。 知識は自社製品の開発も可能とします。 引き続き新しい知識を増やし、新分野へ事業を伸ばしていきます。
現在、新しい商品としてWEBシステムを制作しています。 新型コロナウィルスの流行により停滞している中小企業の営業ツールとして開発を行います。 当社は知識を、このような社会の課題解決に使っています。 社会のためになるシステムがたくさんできると、制作担当者も社員も誇らしく感じます。
信頼を形に
多摩地区には、21の商工会があります。そのうち、実に2/3が当社のお客様です。 地域経済の支援を行う商工会からの信頼は、間接的に地域の貢献につながります。 当社の取り組みが支援となり、地域の発展につながればうれしいことと思っています。
商工会の会員から寄せられたシステム化の相談を、当社が提案し、システム化のお手伝いをします。 またWEBサイトなどの営業ツールの制作も、受けることもあります。
事業承継
経営者の命は永遠のものではありません。 社長が経営できなくなった場合、様々な危機が襲ってきます。 当社の社長は高齢ではありませんが、早々に事業の承継について取り組んでいます。 会社を継続することは、従業員に対する安心のほか、顧客、協力会社、社会に対する責任です。 当社は責任ある行動で未来に進みます。
人間は高齢になると、過去の経験で判断し、新しい事象についていけなくなります。 また社長の急死や人事不省に陥った場合も、あらなじめ危機管理として考えなければなりません。